iPhoneやiPadなど、iOSで使用するアプリケーションの配信サービスであるAppStoreへのアプリケーション登録ガイドラインが6月4日に更新された。前回2017年12月の更新で仮想通貨に関する条項が規定されたが、今回の更新で新たな条項が追加された。
以前までは対象地域の法令に遵守した範囲での仮想通貨の利用を規定していたのに加え、ウォレットアプリの開発規定、ユーザー端末を使用してのマイニングの禁止、取引所による取引促進アプリの規定、そして仮想通貨を報酬として与えるアプリの禁止が盛り込まれた。
特にユーザーにとって重要なのが端末を使用したマイニングの禁止だろう。バナー広告に替わる新たなマネタイズ手段として注目を集めたが、デバイスへの負担がユーザーから忌避され、アプリにおいても2.4.2項の効率的な電力利用の点でリジェクトされていたが、改めて禁止が明文化された。
項目が増えるに従い自由度は下がる可能性はあるが、仮想通貨、ブロックチェーンに対するグレーだった部分に白黒つけることでアンダーグラウンドからメインストリームへの土壌が仕上がってきているのかもしれない。