ダリアリサーチが9日、ミディアムのブログにおいて、仮想通貨の保有状況に関する、属性別の新たな調査結果を公表しました。

調査対象は仮想通貨市場が大きい8カ国の、米国、英国、ドイツ、ブラジル、日本、韓国、中国、インドのインターネット利用者2万9,000人を対象に行われ、仮想通貨に対し認知度、理解度、購入意欲、保有率について調査しました。

調査結果で、全体の回答者の約75％が仮想通貨について聞いたことがあると回答し、実際の内容を理解していると回答した人は50％にとどまっています。

仮想通貨に対し最も高い認知度や理解度がある国は韓国と日本であり、仮想通貨の保有率では日本が11％と最も高い結果となりました。

日本は世界的にも仮想通貨に対し前向きに捉え、ルール規制を作っている事もあり投資家たちからは安心ムードが広がってきているのと、日本人特有の貯蓄文化の一部が仮想通貨に転化したとも考えられます。

また、今後6ヶ月以内に仮想通貨投資を予定している人の比率は、平均で4％ほど、日本と韓国は購入意欲が低くなっており、それぞれ3％、2％にとどまっています。

最近の仮想通貨の相場は、昨年ほどの高騰があまり見られない事もあり、一時の過熱ブームから一定の落ち着きを取り戻したとも言えるでしょう。

また、冷静な見方がされるようになった一方で昨年末に仮想通貨投資を始めた投資家は、ある程度仮想通貨を保有した状態、もしくは下落した事から損失を受けて、今後仮想通貨には手を出さないと決断した人がいることも考えられます。

最近ではウォール街でアナリストとしている活躍しているビットコイン支持者のニック・コラス氏がビットコインのメインストリームでの受け入れについて慎重な見方を示している事から、日本だけでなく世界中からも仮想通貨に対し慎重な姿勢を伺わせています。

参考：Medium