リップルは9日、新たに13の金融機関が同社の決済ネットワーク「Ripple Net」に登録したことで、参加機関が200を超えたことを公式ホームページで発表した。

Ripple Netに新たに参加した13の機関は以下の通り。

• Euro Exim Bank
• SendFriend
• JNFX
• FTCS
• Ahli Bank of Kuwait
• Transpaygo
• BFC Bahrain
• ConnectPay
• GMT
• WorldCom Finance
• Olympia Trust Company
• Pontual/USEND
• Rendimento

このうち、JNFX、SendFriend、Transpaygo、FTCS、およびEuro Exim Bankの5社は、クロスボーダー決済時にデジタル・アセットのXRPを使用するという。

Euro Exim BankのディレクターであるKaushik Punjani氏は「当社は、リップル社および選ばれた企業と協力し、xCurrentとxRapidの両方を記録的な速さで設計し、テストを実装しております。お客様に利益をもたらすことに期待しています。」と語り、顧客体験の向上に前向きな姿勢を示した。

SendFriendの創設者であるDavid Lighton氏は「既存のコルレス銀行システムは遅く、非効率的で、コストもかかります。リップルとのパートナーシップを通じて、送金の効率性と公平性の問題の多くに対処するブロックチェーン支払いソリューションをお客様にもたらすことが出来ます。この支払いソリューションはつまりは、より安く、より速い支払いということを意味します。」と語り、既存のシステム以上の利点を指摘した。

リップルのCEOであるBrad Garlinghouse氏によると、リップルは2018年には約100の金融機関がRipple Netに参加し、現在も週に2～3社のペースで契約しているという。

Garlinghouse氏は「私たちの目標というのは、私たちのクライアントが常に世界中のどこに顧客がいても利用できる効率的なクロスボーダー決済を提供できるようにするということです。」と改めてリップル社の目標を主張した。

参考：Ripple