米大手仮想通貨取引所Coinbase（コインベース）が今月7日、XRP（リップル）、EOS（イオス）、XLM（ステラ）を含む、30種以上の通貨を新たに上場候補に加えると発表したことは記憶に新しい。

Coinbaseの副社長Dan Romero氏は11日、こうした数十の新しい暗号資産（仮想通貨）のサポートを検討している理由を、ジャーナリストのLaura Shin氏がホストを務めるポッドキャスト「アンチェーンド（Unchained）」で語った。

「我々の計画は、法令遵守の範囲内でできるだけ多くの仮想通貨をリストアップすることと、仮想通貨が顧客にとって意味をなすかどうか判断することができるように、情報と信号品質を容易に入手できるようにすることだと思っております。」

Romero氏はまた、ユーザーが取引をしたいトークンがCoinbaseでサポートされていない場合、ユーザーはセキュリティーの低い取引所へ移ってしまう可能性が高く、それはユーザーにとってもCoinbaseにとっても好ましくないと説明した。

Romero氏は「仮想通貨の取引の変換能力」こそがエコシステムの機能性において重要であると指摘し、Coinbaseはそのためにも法的な範囲内で可能な限り多くの資産を上場させることを検討していると話した。

SECの発表によって、後に未登録の証券を扱っていることになってしまう可能性とリスクについては、自社が行っている法律およびセキュリティの手続きに対して信頼を置いていると述べ、社内チェックとバランスを徹底して行っていると主張した。

Romero氏によると、同社のDigital Asset Frameworkにより、Coinbaseは品質を確保するための効率的なプロセスを開発し、ブランドのアイデンティティを「信頼できる使いやすい」ものとして再確認することができたという。

参考：UNCHAINED