ブロックチェーンが社会に影響を与え始めていることで、教育機関も同技術に追いつけるように環境整備を進めている。米国空軍工科大学（AFIT）がサプライチェーン管理の専門家がどのようにブロックチェーン技術を使って活用していくのかを学ぶ無料のツールを公開した。
このツールは任意ではあるがパソコンやスマートフォンからアクセスでき、シミュレーションを通じて技術を学ぶ人々をサポートするため、チュートリアルなどのビデオも公開している。
米メディアのModern Materials Handlingによれば、このプラットフォームはブロックチェーン技術について知識を深めるために国防総省の指導者を支援するためにプライベートサプライチェーンのセキュリティ企業であるSecureMarkingとサウスダコタ大学のBeacom School of Businessの協力によって開発された。
サプライチェーンにブロックチェーンを活用する流れは様々な分野で見られるようになっており、アジア地域では韓国では国の主導によって肉の生産から販売に至るまでサプライチェーンによって管理することが決まったことや中国でも偽造品が出回ることがないために大手企業が採用に向けて本格的に採用するなど注目されている。
中国においては米国から著作権、肖像権の侵害によって、大きな損失を得ていると指摘されてきているために中国側としても偽装品根絶のためにブロックチェーンによるサプライチェーン活用はなくてはならないものとして理解を深めてきている。
今回の米国でのサプライチェーンの試みは部品の製造現場から最終的に廃棄などに至るライフサイクル全体を追跡できることをメリットに掲げていることから、今後製造分野の企業はサプライチェーンを活用していこうとする流れが生まれてくる可能性がある。
それにより、部品の紛失や製造過程において何が原因でおきたのかを明確にすることができることから、ブロックチェーン上に情報を置くことで、今後ビックデータとして解析も進められていくことも考えられる。