韓国大手の病院である明知病院が、同国IT企業BICubeと共同でブロックチェーン技術をベースとした医療情報共有プラットフォームを開発することを発表した。今回の取り組みによって、医療機関のデータ共有がより安全になるとして期待されている。

明知病院の発表によれば、今回の開発によりパブリッククラウドとプライベートクラウドを組み合わせたハイブリットクラウド・プラットフォームを構築するとしており、医療機関で使用する医療データをクラウドを介し共有する過程にてブロックチェーン技術を組み合わせることで、オンライン医療情報共有システム上の安全性を確保すると説明している。

このハイブリットクラウド・プラットフォームの考えはデータを一元的に格納することなく、患者の許可を得ることで他の医療機関と機密データを共有することを可能にしている。明知病院は2019年のサービス開始を目指しており、開始前の脆弱性にてチェックを積み重ねている。

医療機関において共有プラットフォームを持つことは医療全体としてもシステムのコスト削減に結びつき、患者の対応に対しても順応に対応する事ができ、プライベート性も確保されている。

例えば、患者が意識不明の重体に陥った時でも、本人が事前にどんな症状を患っていたかをプラットフォームにて確認することができる。その時は緊急性が伴うとしてパブリックに本人の確認をしなくても情報をすぐに確認することができタイムロスを防ぐことができる。

韓国だけに限らず、医療費の値上がりを続けている日本もこのようなプラットフォームを持つ事で時間のロスによる命の危険を回避することに効果があるとも考えられる。

明知病院の院長であるキム・ヒョンス氏は医療情報共有システムが実用化されることで安全性を確保し、不必要な行政手続きを省略、薬の副作用やアレルギーなど、どの病院でも患者が適切に対応できるとして注目している。