クリーンエネルギーの専門家が、ビットコインマイニングで問題視されている電力消費問題に一石を投じていると20日、The Conversationによって伝えられた。

米ピッツバーグ大学のエネルギーセンターでストラテジーマネージャーを務めるカトリーナ・ケリー氏は、ビットコインとエネルギーの関係の話が単純化されていると主張し、どのくらいのエネルギーがビットコインに使用されているかよりも、そのエネルギーがどこで発電されて、どのように作られているかを議論する必要があると指摘した。

エネルギーの消費だけを話題にすることでは、多くの人々は再生可能エネルギーシステムの最も基本的な利点の1つを理解する事ができないと考え、環境への影響を最小限に抑えながら発電を増やすこともできると同氏は語り、さらに発電方法によって環境への影響は異なり、世界は国や市場間で同一の発電方法に依存しているわけではないと語った。

最近の研究によれば、2018年までに世界のエネルギー使用量の0.5％がマイニングに使われていると推計されているが、ケリー氏はエネルギーの量ではなく、そのエネルギー源こそが重要であると主張している。

一時期、マイニング大国で注目された中国に関しては、電力供給が安価であることから、長らく仮想通貨マイニングにおける大国の地位を占めていたが、中国は化石燃料を中心に利用しており、ケリー氏はこの点について非常に問題が多いと言う。

その理由として中国は既に壊滅的なレベルでの炭素を排出している事を指摘している。

一方、アイスランドでは、マイニングにとって人気が高い国とありつつ、ほぼ100％再生可能エネルギーである地熱発電と水力発電に依存している。

このケースでは、マイニングでの電力需要と環境への影響は無関係だとケリー氏は述べ、さらに低酸素エネルギー源の豊富な供給力を持つ米国の太平洋岸の北西部は、アイスランドのようなケースの1つと、地域毎の電力生産についても語った。

このようにケリー氏が発言したことによって、今後、マイニングの見方も変わっていく事だろうか。