スロバキアのインターネットセキュリティ会社Esetが行った調査によると、新型コロナウイルスのパンデミック以降、35～44歳の50%が暗号通貨に関与していることが明らかとなった。全年齢層で最も高く出ており、コロナウイルスの影響が強調されている。
この調査は10000万人に対して行われ、調査対象者はアメリカ、イギリス、オーストラリア、日本、メキシコ、ブラジルの6カ国から選ばれた。
パンデミックにより暗号通貨が好まれるようになったのは、ロックダウン中に銀行へアクセスできなくなるなど物理的要因が影響している可能性が指摘されており、オンラインバンクをより頻繁に利用するようになった人々は自身の財政を管理することに興味を持つようになったとも報告されている。
また、2018年10月以降減少傾向にあったマイナーが2020年第4四半期に4%増加したことに関して、コロナ禍において暗号通貨需要が伸びたことで市場価格も高騰し、マイナーへの報酬が相対的に増えたことが関係していると述べられている。
市場価格上昇に伴う別の兆候としてランサムウェア攻撃での要求に暗号通貨が指定されるケースの増加も指摘されている。
暗号通貨の広まりはコロナウイルスのパンデミックによる影響は大きいと見られているが、今後ワクチンの普及によりパンデミックが収束に向かったとき、消費の需要が高まり暗号通貨から法定通貨への変換が進む可能性は高いと見られている。