ブロックチェーン関連事業を手がけるClovr社が仮想通貨投資をしている層を調査したところ、米国で1980年以降に生まれた所謂ミレニアル世代が最も多いことがわかった。同社の調べによると、これらミレニアル世代の41％がすでに仮想通貨への投資経験があるという。
この調査は米国で18歳から80歳の1,004名を対象に行われた。調査対象全体としても仮想通貨に投資をしたことがあると答えた人は34％を占めていた。性別によれば、特に男性が仮想通貨に投資しており43％が男性、女性は23％となっている。
仮想通貨になぜ投資をしていくかについての理由を尋ねたところ、最も多い理由としてリターンが大きい事での投機的な目的であることがわかり、51.6％と最も多かった。
さらに将来性を見込み、仮想通貨の将来を信じて価値の上昇に期待を含まらしている人々が42.6％となっている。
将来に対して仮想通貨投資は、通貨危機や非中央集権であるフェアな環境を保つ事から、国の介入が最も少ない側面に対する投資として捉えていると言っていいだろう。
この他にも知人が投資しているからとの理由で39.4％の人が余裕資金でとりあえず保有しておこうと考えているという。
昨年12月にFundstrat Global Advisor（ファンドストラット）の共同設立者でストラテジストのトム・リー氏が今後ミレニアル世代が仮想通貨を牽引していくと見解を示したが、今回の統計結果はおおよそ近いものとなったのではないだろうか？
生活に支障を及ぼすまでに投資しているのでなく、いくらか所得に余裕のある層が仮想通貨の売買に関わり、市場をけん引しているのが現状だが、今後市場が拡大されれば中間所得層にまで割合が増えてくる可能性もあるだろう。
参考：Clovr