アメリカ最大の自動車メーカーであるゼネラル・モーターズ（GM）のCEOは、GMがビットコインを受け入れる可能性に関して、消費者の需要があれば妨げるものは何もないと語り、購入と所有の経験全体をできるだけ簡単にしたいと述べた。

GMのメアリーパーラーCEOは水曜日に米ニュースメディアCNBCとのインタビューでの一幕で、電気自動車のTESLA社がビットコイン採用に関して二転三転を演じていることを引用し、全米最大の自動車メーカーのCEOとしてGMでのビットコイン採用について尋ねられた。

パーラーCEOは「私たちがそうすることを妨げるものは何もありません。私たちはお客様によって動かされます。確かに、私たちは購入と所有の経験全体をできるだけ簡単にしたいのです。私たちは彼らの先導に従います。」と述べた。

自動車の購入は大半のユーザーにとって非常に高価な買い物として扱われ、所有権の移転や多くの消費者はローンなど、多くの契約がついてまわる取引であり、手続きの簡略化は販売会社としても消費者としても望む点は共有しており、ビットコインがその役目を果たすならば拒否する理由はないという主張となる。

TESLA社は持続可能な開発目標（SDGs）の観点からビットコインの採用を見送っており、米国を代表する企業の一つであるGMもまたSDGsの達成は強く求められている立場にある。

持続可能な開発目標は17の世界的目標・169の達成基準・232の指標を持つが、世界的目標のうちの一つである「エネルギーをみんなに、そしてクリーンに」に対して、ビットコインのマイニングが抵触するのではないかと環境活動家により指摘が相次いでいる。これに対して暗号通貨コミュニティからはその他のフィンテックと比較して著しくエネルギーを消費しているとは言えず、消費しているエネルギーも多くはクリーンエネルギーや余剰電力であるといった反論もある。