米人気歌手のマドンナが、8月16日に迎える60歳の誕生日を記念し、アフリカ南東部マラウイ共和国の子供たちのために6万ドル（約670万円）の募金キャンペーンを実施。マドンナはFacebookとリップルと協力し、7月30日に募金を開始した。募金は8月31日まで行われる予定となっている。

Facebookの募金ページにて、マドンナは以下のように語った。

「私は恵まれない子供たちに愛情のある家庭を提供するという確固たる約束を持っています。私の誕生日に際して、この美しい国と私の世界中の家族と、そして助けを必要としている子供たちをつなぐことほど素晴らしい贈り物はありません。集まったすべての資金は食事、学校、制服、医療に使われます。」

集まった募金は、マドンナが米国人脚本家であるマイケル・バーグ氏と2006年に共同で設立した非政府団体の「Raising Malawi（レイジング・マラウイ）」基金に送られ、同団体が運営する児童養護施設「希望の家（Home of Hope）」に直接献金される予定となっている。

マドンナ自身の子供も6人のうち下の4人はマラウイからの養子となっており、3人目と4人目の養子は双子の女児で昨年受け入れたばかりの子である。さらに同年にマドンナは、マラウイで2番目に大きな都市ブランタイアに小児病院を開設している。

マドンナは2009年にも募金運動のためブラジルのリオデジャネイロを訪れており、レイジング・マラウイへ約1,100万ドル（約10億円）の寄付金を集めている。

リップルも、今年3月にはDonorsChoose慈善基金を通じてアメリカの公立学校に約32億円分のXRPを寄付するなどして話題を集めた。

XRPではないが、つい先月も仮想通貨取引所バイナンスがイーサリアムとその他ERC20トークンで募金を集め、西日本豪雨の被災地に5000万円の寄付を正式に表明し話題を集めた。

このように、昨今は仮想通貨プロジェクトの寄付事例が非常に多く見られている。手数料も低く、かつ迅速に資金を送ることができる仮想通貨は、寄付などの活用に非常に向いていると言っていいだろう。仮想通貨が広く普及していくことによって、こうした慈善活動も活発になっていきそうだ。