米ゼロックスの筆頭株主で、昨年までトランプ政権で規制改革担当の特別顧問を務めていた著名投資家のカール・アイカーン氏は、ビットコインやその他の仮想通貨に対して「バカげている」と述べ、否定的な見方をしていることをCNBCに伝えました。その理由について以下のように述べています。

「おそらく（自分が）理解ができないから好きではないのでしょう。私が古い人間だからかもしれませんが、（仮想通貨に）関わる気にはなりません。」

アイカーン氏は、ただ企業に投資するだけでなく、投資先の企業に対してアドバイスをし、さらに企業の経営についてかなり突っ込んで文句を言ったりする“行動派”の投資家としても知られています。投資家として投資する企業の成長を願い、自ら企業を引っ張っていくほどの行動派で、彼の投資先や彼の行動は多くの投資家達の注目を集めています。

アイカーン氏は昨年も、仮想通貨について「バブルのようだ」と述べていることからも、バブル崩壊や将来性を懸念視していると考えられます。

仮想通貨に対して否定的な意見を持つ投資家や実業家はアイカーン氏以外にも多くおり、JPモルガン・チェースのCEOである、ジェイミー・ダイモン氏もその1人。先月、スイスのダボスで開催された世界経済フォーラムでは、以下のように述べました。

「仮想通貨がドルの競合相手となることはないでしょう。」

さらに、偉大な投資家として知られる、オマハの賢人ウォーレン・バフェット氏も、仮想通貨の価値急上昇は短命に終わると確信すると語り、先月行われたCNBCとのインタビューでは以下のように述べました。

「仮想通貨は総じて悪い結末に至るだろうと、ほぼ確信を持って言えます。」

世界的に著名な投資家たちが、こぞって懸念視している仮想通貨。伝統的な有価証券市場に比べて投資家を保護する仕組みも極めて少なく、詐欺や不正な価格操作のリスクが極めて高いといった点からも、十分注意が必要だという意見もあります。

一方では、その根幹技術のブロックチェーン/DLT（分散型台帳技術）には大いな可能性も秘めており、各国中銀や、上述したダイモン氏率いるJPモルガンでも技術の採用に向けて開発を進めています。

参考：CNBC