米大手金融のバンク・オブ・アメリカ、JPモルガン、シティグループは、クレジットカードを利用した仮想通貨の購入を禁止する決定をしました。CNBCにより伝えられています。

先月、米クレジットカード大手のキャピタル・ワン・ファイナンシャルやディスカバリーファイナンスサービスは、顧客にクレジットカードによるビットコイン（BTC）、イーサリアム（ETH）などの仮想通貨購入の禁止を決定。その時点では仮想通貨購入におけるカードの使用は禁じていなかったバンク・オブ・アメリカやシティグループでしたが、方針を見直して2月になり早々に禁止を発表しました。

JPモルガンを含め異例の早さで禁止に踏み切った大手各社でしたが、JPモルガンの広報担当者は、クレジットカードでの仮想通貨購入禁止の理由について、以下のように述べました。

「現時点では、その価格変動の激しさやリスク管理の関係から、クレジットカードによる購入は処理しておりません。市場の進展に伴い、方針の再検討を続けていきます。」

わずか1年で2,000%の資金を集めたビットコインはここ数週間で転落し、昨年末に約19,000ドルだった価格は、先週2日に一時8,000ドルを下回るほどになりました。

ビットコインだけでなく、この数日で仮想通貨全般がどんどん価格が下がっています。こういった価格変動の不安定性や、それによってもたらされるリスクから、カード発行会社の間では仮想通貨購入を目的としたクレジットカードの使用を制限する動きが強まっています。

投機に走るための資金を銀行が貸さないことを考えれば今回のカード会社の一連の動きは当然とも言えますが、現金化目的での利用が禁止されているクレジットカードで通貨が購入できるということ自体が、そもそもおかしかったのかもしれません。

参考：CNBC