電気自動車テスラのイーロン・マスクCEOが日曜日、支払いのためのビットコインの受け入れ再開時期について言明。マイナーの50%がクリーンエネルギーを使用していることを確認後にテスラはビットコインの受け入れを再開するだろうと語った。
テスラは今年3月に製品購入のための支払手段としてビットコインを準備していることを明かしたが、5月にはビットコインの持つ環境への課題を理由として手続きの停止を明らかにしている。
マスクCEOはビットコインのみではなくドージコインにも多大な興味を示し、暗号通貨コミュニティでは非常に影響力の強いインフルエンサーとなっており、ツイート一つでビットコインの相場に影響を及ぼすまでになっている。
テスラ社のビットコイン採用が報じられると即座に市場は反応し、歴代最高値を更新し続ける巨大なインパクトを与えたが、反対に受け入れ準備停止が明らかになると膨らんだ泡が即座に弾け飛ぶ形となった。
再度テスラ社がビットコイン採用に踏み切ることとなれば暗号通貨市場にとって大きな明るいニュースとなることが期待されているが、今回条件として提示されたマイニングに使用されるエネルギーの50%を算出する方法が困難であり、ある指標によれば既に達成していると指摘する声も上がってきている。
デジタル資産投資のCoinsharesが発表したレポートによれば2018年には既にビットコインマイニング業界の78%が再生可能エネルギーや余剰電力によってマイニングを行っていると報告しており、また、マイニングに関するデータは多くの調査機関によってまちまちの数値を示しており、“正しい調査結果”を知ることの困難さも指摘されている。
今年5月にはマスク氏やマイニングプールの代表などが集まりビットコインマイニング評議会を設立する方針を固め、暗号のOPECとなるのではないかと賛否両論が繰り広げられたが、マスク氏のみなす優良なマイナーが評議会の定めるレギュレーションに従うマイナーであるとなれば、評議会メンバーは否定したが、新たな利権となりうる危険は確かに潜在的に十分存在しうるだろう。