英国の取引所であるeToro（イートロ）の最新の調査によると、ビットコインなどの仮想通貨は、次世代の決済におけるメインストリームになる可能性があり、すでに通貨の3条件のうち1つを満たしていると見解を示した。
報告書によれば、仮想通貨は“通貨の自然な次のステップ”であり、10年以内には決済のメインストリームになる可能性があるとしている。
仮想通貨は通貨の条件のうちの1つである「価値の保存」をすでに満たしていると述べ、価値の尺度、交換の媒体機能はまだ満たしていないとしている。
調査によれば、ビットコインやその他の仮想通貨は、これらの条件を満たすために6つの課題があると指摘し、スケーラビリティ、ユーザビリティ、規制、ボラティリティ、インセンティブ、プライバシーとしている。
イートロのMD（マネージング・ディレクター）である、イクバル・ガンダム氏によれば、新たな決済システム、資産タイプは、一夜にして現われないとし、最初のEメールは1971年に送信されたが、ユーザフレンドリーなインターフェースと共に普及するまでには30年かかったことを指摘している。
英国の仮想通貨団体であるクリプトUKの会長でもあるガンダム氏は、ビットコインの最初の取引が行われてから8年と少しが過ぎたことを言及し、今日、仮想通貨が日常の通貨としての条件を満たし始めたのを確認したと述べている。
さらに仮想通貨が効率的にクロスボーダー決済を実施する能力は、仮想通貨がメインストリームになる一因であると言及している。
Eメールの時と比べ、今はネット社会と言われる時代になっており、仮想通貨の発展・普及に関してはその都度構想を練り上げ、システムに反映することで向上するため、メインストリームになる時期はそんな遠くはないことだろう。
まだ仮想通貨にはマネーロンダリング（資金洗浄）や、犯罪資金の調達など多くの問題・課題がありつつも、そういったもの含め前向きな改善点であるため、技術者たちはシステムをさらに向上するように努め、将来的に私たちがお金のあり方について今とは違う見方をしていくことだろう。
参考：PR Newswire