3月には一時50万円を割り込むほどにもBTC相場だが、6日には2ヶ月ぶりの100万円台を回復し、新型コロナウイルスの影響と思われた下落もコロナ禍が収まる前から高騰傾向が続いている。

一つの要因として見られているのがおよそ4日後に控えていると見られる半減期だ。ビットコインではコンセンサス・アルゴリズムにProof of Work（仕事の証明）を採用しており、ネットワークに参加するマイナーが一斉に計算を行い、マイニングに成功したノードに対して一定報酬を与えることで合意形成を行っている。

ビットコインでは約10分に一度マイニングされるように難易度が調整されており、21万ブロックがマイニングされるごとに与えられる報酬が半減する。これを半減期と呼ぶ。

ビットコインの生産はマイニングを通じてしか行われず、発行上限は2100万BTCと最初の設計段階で決められている。残存BTCを鉱山に見立ててブロック計算により報酬を得るプレイヤーを鉱石掘り（マイナー）と呼んだことが用語の起こりであるが、残存BTCが半減するに従ってマイニング報酬も半減することとした。これを半減期と呼ぶ。

ビットコインでは約10分に一度マイニングされるように難易度が調整されており、21万ブロックがマイニングされるごとに半減期を向かえるが、当初50BTCだったマイニング報酬も2度の半減期を経て現在12.5BTCとなり、目前に迫った次回半減期を越えるとマイニング報酬は6.25BTCとなる。

ビットコインにとって大きなターニングポイントとなる半減期が与える影響は大きく分けて2つ。マイナーに与えるものと、流通済みのBTC価格に与えるものだ。

まず、現在のマイニング設備はそれ専用に組まれた高性能コンピューターで構成されており、莫大な計算量に達するためコンピューターを動かすための電気料金も大きな費用として挙げられる。設備投資のイニシャルコストと電気料金や管理する人件費などのランニングコストをマイニング報酬によって賄うというのがマイナーのビジネスモデルだが、この収入部分が半減することで費用対効果の合わなくなるマイナーの撤退が予想されること。

そして、産出量が半減されることで相対的に流通済みのBTCの価値が上がると見られており、実際に過去の半減期前後を見ると大幅な値動きが見られ、前回の半減期である2016年の後にきた高騰は仮想通貨ファンでなくとも知るところとなった。

マイナーにとってもBTCの単価が上がることで産出量が下がった影響を無視できる可能性もあるため、半減期イコール売上も半減するということにはならず、それを越える高騰が見込まれるようであれば撤退よりも参入が勝つケースも充分考えられる。

マイニング周期は正確ではないため約10分ごとの21万ブロックは約3.995年毎という周期も4年たつ頃には大きな誤差も生まれてしまうが、残りブロック数が少なくなるに連れ予想は正確となっていく。5月8日現在で残り550ブロックほどとなっており、10分ごとにマイニングされていけば92時間弱、4日経たずに半減期を向かえると見られる。