仮想通貨リップル（XRP）の価格が最近下落してしまったことに対し、XRP保有者からはリップル社が大量に売却していることが影響しているのではと懸念の声が高まっている。

XRPの寄付や定期的なXRP売却を問題視している人々が新たな署名活動を開始し、「Stop Ripple dumping」と呼ばれるリップル社のXRP売却中止を求める嘆願書に2,000人以上の人々が著名を行っている。

実際、リップル社は多くのXRPを保有しており、同社CEOであるブラッド・ガーリングハウス氏はこれらのXRPをエコシステム全体のために長期的に投資していくという意思を以前から表明している。

それに伴いエコシステムの発展に寄与する団体や大学などに寄付・投資を行い、定期的に一定量のXRPを市場に放出している。

XRPの将来性に対し、不安を感じる人々からは面白く感じない活動にも捉えられがちだが、長期的にXRPの宣伝、さらに教育機関が新しいイノベーションを見つけ出した時にはXRPに採用されていくよう声がかけられることも考えられ、プラス要素のほうが多いともいえる。

現在XRPは20円台後半を推移しているが、仮想通貨業界で人気のプロトレーダーであるピーター・ブラント氏はXRPの価値は0.2ドル、日本円にして約21円まで下落するとコメントしており、自身の経験と分析に基づき、今後もリップル社がXRPを売り続けることで、XRPの価格は今後もさらに下がる可能性があるとも述べている。

ブラント氏はリップル社がXRP市場の最大のクジラであると指摘し、XRPを売却・寄付することで価格をコントロールしているとも語っている。

しかしながら、こういった懸念材料がありつつも、リップル社のソリューションは認められており、XRPが消滅するようなことは考えられないとも言える。

XRPは優れた性能を持つ通貨であり、安価で手に入れやすいメリットもあるため、今後も仮想通貨投資家たちに支えられ続けていくことだろう。